ソーシャルメディア比較優位理論

経済学に「比較優位」という考え方がある。国の貿易の必要性を説明するのに用いられる考え方である。A国とB国でそれぞれ得意なものに特化し、得意でないものを貿易によってまかなう国は、貿易をしない場合に比べて、はるかに両方の国が豊かになるという考え方だ。

現在広告・マーケティング業界に起こっている現象にもこの理論を当てはめることができる。

表面的な現象は、マス媒体からネット広告、さらにソーシャルメディアへのシフトが進んでいる。

この現象の裏には、「マーケティング」は誰が主体におこなうのが全体最適性を高めるのか、という問題がある。

従来のマーケティングの主体である企業から、消費者、生活者がマーケティングの主体に変わることで、全体効率性を高める比較優位理論が成り立っているのだ。

厳密に比較優位理論を説明すると、特化するのは他社に対して優位である絶対優位性である必要はなく、自社の相対的優位性で構わないのだ。

国でもそうだが、相対的な比較優位で交易をしない国の将来はどうなるか？　自分の得意な部分に特化して、得意でないものを交易によって調達する国よりも貧しくなる。

企業はうまく消費者にマーケティングをバトンタッチできる企業は栄えるし、そうでない企業は滅んで行くと予言できる。

食べログや、価格コム、@cosmeなど口コミをうまく活用して競争優位を獲得してきた企業はいち早くこの事実に気付いた企業だ。

　ソーシャルメディアの時代が訪れ、第２段階の競争もスタートしつつある。単に口コミを自社サイトに他社に先駆けて取り入れるだけでは競争優位を築くのが難しくなるだろう。これまでのような大きな差は縮まりつつあるのだ。この事実にいち早く対応でない企業は第２段階の競争では勝ち残ることは難しくなるだろう。